ヘッジファンドの不振は長らく言われているので新しいことでもないですが、第一四半期もCSFB/Tremontのヘッジファンド・インデックスはマイナス0.11%、ヘッジファンド・リサーチのヘッジファンド・インデックスはマイナス0.7%とイマイチだったことや、GMの株式・債券をめぐって一部のヘッジファンドが大損失を被った噂が流れたりといったこともあって、今月はまたいろんなところで騒がれています。

もともと今のヘッジファンドの人気は、S&P500がマイナス9%からマイナス22%をつけた2000年から2002年の3年間の超弱気相場で、ヘッジファンド・インデックス(CSFB/Tremont)が3%から5%近くの上昇をみせて、「市場の状態に関係なく絶対的なリターンを上げれる」ことをみせたことが原因にあるのですが、長期的にみると、もともとそれほど「スーパー」というわけではありません。

下図はBarrons誌の今週号にのった記事に付いていた表ですが、2000-2002年のバブル崩壊後の一時期を除けばヘッジファンドが市場をそれほどアウトパフォームしているわけではないことが分かります。

(クリックして拡大)

さらに、もうちょっと長期の図がEconomistに掲載されていますが(これはヘッジファンド・リサーチ社のヘッジファンド・インデックスなので上図とは少しベースが違いますが)、これを見ると長期的にはヘッジファンドと安価なインデックスファンドはあまり変わらない、というよりインデックス・ファンドの方がややマシとなります。

まぁ、もともと「市場効率性仮説」に従えば、ヘッジファンド(やアクティブ運用のファンド)が常にアウトパフォームするのは不可能なんですが、結局全体としてみると市場はかなり効率的ってことでしょうか。

ちなみに、戦略ごとにヘッジファンドのパフォーマンスをみるのに便利なサイトにCogentHedgeなんかがあります。しかし、こういう数字から何かが導きだせるかというと、そうでもないような気もするのですが・・・

大統領経済諮問委員会(CEA)の前委員長のマンキュー先生は、傷だらけになって(笑)やっとハーバードに帰還されましたが、米国Fortune誌がマンキュー先生のインタビューを掲載しています。

もちろん前CEA委員長であるということを前提に読む必要がありますが、インフレターゲティングから、社会保障、貿易赤字・貯蓄問題、クルーグマン、財政赤字に至るまで極めて興味深く、面白い読み物になっています。おすすめです。

フォーチュン誌のマンキュー先生インタビュー
以下ちょっとだけ紹介

インフレターゲティング
マンキュー「・・・・インフレターゲットは別に現在連銀がやっていることと大きく変わるわけではなく、連銀が意思決定と目標に関してより明示的になるだけのことであると思っています。連銀の政策決定に関する声明でのボキャブラリーがわずかに変わるということです・・・・」

貿易赤字に関して
マンキュー「・・・20年前には米国がこれだけの赤字をこれだけの期間持続できるかと聞かれれば経済学者はノーと言っていたでしょう。限界がどれくらいなのか、私たちが本当に良く分かっているとは私には思えません。私たちが世界のほとんどの国より速く成長している今は特にそういえます。・・・移民と貿易赤字が同じことを表していると考えるのも意味のあることです。資本も労働力も米国に逃避してくるのです。なぜなら米国が最も生産性の高い経済だからです」(筆者注：貿易赤字：正確には経常赤字ですが：とは米国に対する資本流入の裏返しです)

クルーグマンに関して
マンキュー「コラムニストは、広く話題になり、最も多くのメールを受け取ることを望むものだと想像します。それはトークショーのホストをジェリー・スプリンガーのような人にならせるのと同じことです。結局は物事を大げさにいうようになります。そのほうが読み物としては面白いですから。」

財政赤字に関して
マンキュー「過去数年間の財政赤字は妥当なものであると思います。それは財政赤字が良いということではなく、経済的状況(不況にさしかかっていた)と地政学的状況(戦争)を考慮すると理解できるということです」
(筆者注：需要刺激策が必要だった->したがって赤字はやむを得なかった。というのはまぁ事実としても、先生自身の財政政策のSaver-Spender Modelによると流動性の制約を受けているのは低所得層ですから、ブッシュ政権の高所得層に対する減税政策自体は需要刺激としては設計的に誤りということになりますね・・・)

えーと、ちょこっと書くと面白さが全部抜けてしまうような感じなんで、興味のある方はぜひ原文の方をどうぞ。

FRBのグリーンスパン議長は、先週金曜日のニューヨークでのEconomic Clubでの講演(これは原油に関するものだった)の後で会場の質問に答えていた。

日本でもっぱら注目されていたのは元の切り上げに関する発言だったけど、ひょっとするとこれ以上に注目されたのが米国の住宅市場に関する発言だった。日本のメディアではあんまり取り上げられなかったので(というより、内容がいかにもグリーンススパンらしくて可笑しいので)、ここでちょっと取り上げてみよう。
米国の住宅市場がバブルかどうか、という質問に対して・・・

“There are a few things that suggest, at a minimum, there’s a little froth in this market. While we don’t perceive that there is a national bubble, it’s hard not to see that there are a lot of local bubbles.” (下線筆者)

いや、相変わらず分かりやすい(笑)ですなぁ。frothってのは「泡」ですから意味的にはバブルなんですが、まぁバブルじゃないけど少し「泡っぽい」ってことでしょうか。「全国的バブル」じゃないけど「局地的なバブルが一杯ある」と。ふむふむ。

“Without calling the overall national issue a bubble, it’s pretty clear that it’s an unsustainable underlying pattern. What we see are a number of forces, which are, as far as I can judge, not infinitely projectable.”

えーと、まとめるとですね、バブルじゃないけど、持続不可能。バブルじゃなくて、多くの局地的バブル。ということだそうです・・・・　そういえば、住宅価格に関しては4月22日にドナルド・コーン連銀理事もやや強い調子で言及していましたね。

金利政策とのからみで考えると、グリーンスパン自身は資産価格の(異常かもしれない)上昇に対して、金利引き上げで対応すべきとはあまり考えていないタイプのように見えるので(逆に資産価格の破滅的な下落があったときに、金融の大幅な緩和で対応するべきというスタンスにみえます)、住宅価格から(だけで)は金利政策に大きな影響はないのではないかと思います。

上記ニュースのソース：
Bloomberg
CNN

FRB

説明不要のケインズの”Ｔhe General Theory of Employment, Interest and Money”がオンラインで読めるようになっています。

Ｔhe General Theory of Employment, Interest and Money

しかし、なんでmarxists.orgなんでしょうねぇ・・・「万国の”忘れられた書物”団結せよ」かしらん・・・