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October 31, 2005

ギリシャ文字を使った経済学には気をつけろ

アンドリュー・ロー先生(Andrew Lo)っていうとFinancial Engineering業界(?)では有名な、MIT Laboratory for Financial Engineeringの教授ですが、この間HBRの記事を読んでいると、彼の面白いフレーズが引用されていました。

"In physics, it takes three laws to explain 99% of the data; in finance, it takes more than 99 laws to explain about 3%." (物理学では法則が3つもあればデータの99%の説明ができるが、ファイナンスでは法則が99あってもデータの3%を説明できない)

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May 25, 2005

マンキューのインタビュー

大統領経済諮問委員会(CEA)の前委員長のマンキュー先生は、傷だらけになって(笑)やっとハーバードに帰還されましたが、米国Fortune誌がマンキュー先生のインタビューを掲載しています。

もちろん前CEA委員長であるということを前提に読む必要がありますが、インフレターゲティングから、社会保障、貿易赤字・貯蓄問題、クルーグマン、財政赤字に至るまで極めて興味深く、面白い読み物になっています。おすすめです。

フォーチュン誌のマンキュー先生インタビュー

以下ちょっとだけ紹介

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May 21, 2005

ケインズの「一般理論」がオンラインに

説明不要のケインズの"The General Theory of Employment, Interest and Money"がオンラインで読めるようになっています。

The General Theory of Employment, Interest and Money

しかし、なんでmarxists.orgなんでしょうねぇ・・・「万国の"忘れられた書物”団結せよ」かしらん・・・

May 03, 2005

ジョン・ベイツ・クラーク・メダルにみる米国の元気さ

米国の40才以下の優れた経済学者に与えられるジョン・ベイツ・クラーク・メダルは、今年はMITのDaron Acemogluに決まりました。

修士、博士を取ったのはLSEで、現在はMITの教授です。論文は一部ここでみることができます

このあいだ受賞したSteven D. Levitt (Freakonomicsの著者です)もそうだったのですが、研究内容をみると、米国の若い学者が「楽しんで(そんなに気楽ではないと思いますが)」柔軟(好き放題)に研究しているのがみてとれます。

例えば、ある論文では100年前の植民地では兵士、司祭、船乗りの死亡率が入植者の数に影響を与え、その結果として植民地にどのような制度ができるかに影響を与え、それがそれらの国々の現在の経済・社会的な側面に大きな影響を与えているとかいうことを研究していますし、他の論文では民主主義と経済パフォーマンスの因果関係に異論を唱えています。

まぁ、こんな連中がぞろぞろいて、その好き放題な研究を認める年寄り連中もいるという点からみても、米国の元気さはやはりあなどれません。

ところで、Freakonomicsもなかなか面白かったです。

April 09, 2005

ヘンリー・ハズリット(Henry Hazlitt)の本がオンラインに

自由主義者というべきか、古典的リベラルというべきか、ウヨク反動というべきか、オーストリアン支持者というべきか、まぁ、どうでもいいんですが、ヘンリー・ハズリットなんですが、フリードマンやらハイエクが称賛した古典のEconomics in One LessonがFoundation for Economic Educationのサイト上でオンラインで公開されています(PDF)。

アマゾンで買っても2000円くらいのものですが、「いまさら買うのモナー」という人にはよろしいんじゃないでしょうか。

Economics in One Lesson

(後記)これでケーザイ学ベンキョーして「脳天気反動ウヨク」のレッテルを貼られてもくまはいっさい関知しません。大変良く書かれている本でお薦めできるんですが、このおじさん大恐慌の時代を生きていたにしては驚くべき事ですが、市場の失敗という発想は完全にゼロです。そこんとこさえ気を付ければ良い読み物だと思います。

February 04, 2005

Elizabeth Monroeの英国による中東介入史

"Britain's Moment in the Middle East, 1914-1971"は大分昔の英国の歴史学者のElizabeth Monroeが、イギリスの中東へのかかわりの最初から最後(まぁ、まだ続いているわけですが)までを書いた本だ。残念ながら絶版になってるようだけど、知り合いに貸してもらうことができた。最近の米国の中東へのかかわりを見る上でも色々比較するとアイロニーに満ちている。再版を望みたい本だ。

英国、フランスにとって、中東の石油へのアクセスは歴史的に大きな関心事だったわけだけど、英国、フランスの中東での野心が大きく挫折したのがスエズだ。エジプトのナセルを追放するために、「世界にとって危険なアラブの独裁者を倒す」という名目で英国・フランス軍、そしてイスラエル軍がエジプトに侵攻を試みたんだった。肝心の米国にも参戦を求めたが米国はエジプト侵攻に反対し結局「連合軍」は撤退せざるを得なくなった(ちなみに今回のイラク戦に対するフランスの行動はこれへの仕返しだという向きもある)。

以前(大昔)、フランスの「テル・ケル」誌のフィリップ・ソレルスのインタビューを読んでいると、フランス軍がスエズから撤退しなければならなくなった時、当時フィリップ・ソレルスは学生だったわけなんだけど、フランス国旗が半旗に掲げられた寒い校庭に全員で整列させられて国歌を歌わされたっていう話をしていたのを思い出す(記憶があまり定かじゃないんだけど、こういう話だったと思う)。イラク戦争に対するフランスの反対があんまり信用できなかったのもこんなところがある。あのドビルパン外相も内務大臣に「栄転」したとたん、国内のイスラム系団体をがんがん締め付けてるしね。やれやれ。

January 29, 2005

2005年Environmental Sustainability Index

Yale、Columbia両大学が行った2005年度のEnvironmental Sustainability Index(環境持続力指数)の調査結果が発表された。146カ国中日本は30位(OECD加盟国中では12位)となっている。ちなみに1位はフィンランド、2位はノルウェイ、3位ウルグアイとなっている。主要国ではアメリカが45位、ドイツが31位、フランス36位、英国66位などとなっている。

ワースト5を下からあげると、
北朝鮮、台湾、トルクメニスタン、イラク、ウズベキスタンとなっている。北朝鮮はべつに環境でなくてもSustainabilityが疑われますが、台湾は少し意外な気もします(中国の脅威を考えるとここもSustainabilityがヤバそうですが)。

調査報告書はここで見ることができます。

January 22, 2005

クルーグマンのMicroeconomics教科書

くまは実は教科書オタクみたいな変なとこがあって新しい教科書がでるとついつい買ってしまうところがあるんだけど、最近は知らない間にクルーグマンが書いたミクロ経済学の教科書のMicroeconomicsが出ていた

クルーグマン先生と言えば最近世間では、嘘つき大統領のアブない最終目標嘘つき大統領のデタラメ経済などに収録されているNewYork Timesのコラムの方が話題で、「もーちょっとちゃんとした研究に時間使った方がいいんじゃない?」なんてことも良く書かれている。今度の本も珍しく大学のフレッシュマン向けの教科書となっている(今までにもInternational Economicsみたいな教科書は書いているが、今度のような最初に使うような教科書は知っている限りでは思いつかない)。内容は極めて「マトモ」なもので普通の教科書である。

まぁ、好き嫌いは別にして海外の有名なガクシャによる初学者向けの教科書はマンキュー、スティグリッツなど始めとして良くできているものが多いが、これもその例にもれず(ぱらぱら見たところでは)簡単明快で実例を多く取り入れたものになっている。日本語の教科書(と教えているお偉方)はどーしてあんなに失神するくらい面白くないのが多いのか誰かせつめーしてくれないだろうか??

April 26, 2004

米国の雇用問題

最近、米国の雇用に関してちょっと面白そうな論文をみつけました。まだ読んでないんですが、わりと良さそうです。興味があればどーぞ。

http://www.freetrade.org/pubs/briefs/tbp-019.pdf

  

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