リストラ下手の日本企業
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パイオニアが事業構造改革計画を発表しましたが、苦境に陥った日本企業お決まりの業績下方修正とわずかなリストラの積み増しの定番セットという感じでなんとも冴えません。三洋電気よりはマシですが・・・3万人以上の同社で600人の雇用調整というのが多くを物語っているような気がします。もちろん、大規模のリストラをすればそれで良いというものではありませんが、富を生めない事業に資源を貼付けている企業がそのままずるずる同じような事を続けるのはなんとかならないものでしょうか。経済全体でお金がジャブジャブ状態で、潰れる会社もなかなか無いということもあるのかもしれませんが、経営者への利益、成長、生産性といったものに対するインセンティブの仕組みがどうも上手く機能していないような気がします。
中核事業を決めれば、後は出来るだけ速く、短期に思い切ったリストラを行うのが、結局長期的にみれば良い、最も正統的な方法だと思うのですが、ソニー、三洋、そしてこのパイオニアと日本を代表するような企業がなぜそういう「フツー」のことが出来ず、だらだらと中途半端な手を打つのか少し理解に苦しみます。松下の再構築もある程度タイミングを切って一気に行ったのが良かったのではないでしょうか。
ちなみに、ダラダラとしたリストラとして強烈な批判を浴びている米国企業の例を出すとコダックがあります。同社は2年間連続してリストラ費用を計上したために「連続リストラ魔」とか「万年計画未達企業」と強烈な非難を浴びていますが、同社のリストラ計画は全従業員の3分の1以上にあたる25,000人を2年間で削減し、デジタル・イメージングのリーダー企業として再生するというもので、日本であれば「超アグレッシブ」な計画とされているところでしょう。どうも日本企業はこと転換局面になると、やはり全般的にスピードに欠けているような気がします。
